職場の成員の男女比が片寄っている、とかいうとき、どの程度で「片寄っている」のか。
職場に男性あるいは女性が就く確率が仮にそれぞれ1/2であるとしたら、統計的には「直接確率計算」で「有意に偏っている」といえる数字がでる。○人以上のうち△人が一方、という境界値を書き出してみる。
(引用:森敏昭・吉田寿夫「心理学のためのデータ解析テクニカルブック」(北大路書房)p.324)
生起確率が5%未満である事象=
5人以上で、うち一方が0人
8人以上で、うち一方が1人
11人以上で、うち一方が2人
13人以上で、うち一方が3人
16人以上で、うち一方が4人
18人以上で、うち一方が5人
21人以上で、うち一方が6人
23人以上で、うち一方が7人
26人以上で、うち一方が8人
28人以上で、うち一方が9人
30人以上で、うち一方が10人
たとえばある学校長が「本校の教員は8割が○性で…」といったとき、10人中2人だけが片方のときは有意とは言えず、一方で15人中3人だったら有意に偏っている。
ここで思ったのだが、公務員である公立学校では「有意に偏る」場合、校長は改善する権利を有する(or改善の努力義務がある)とするのはどうか。
予想するに、一部の小学校が「男性不足」、一部の高校が「女性不足」で引っかかると思う。現実に、「力仕事を担う人の偏りに悩む小学校長」とか、「女性が就きにくい伝統公立高校」とかがあるはずだ。
生起確率をどこで足切りするかの議論も要るだろう。なぜ私はこう思うのかの根拠は、「学校は社会の縮図であるべき」だから。
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